マルクスの《資本》を読む ８
――マルクスの解体と再構築――
この記事の目次
■〈資本の支配〉と生産過程■
総体としての資本主義的経済の再生産過程の認識について、マルクスは《政治経済学批判要綱》で、何度もプランや方法論・視座を模索し、仮説や展望を述べていいる。もちろん、覚え書きだから、叙述は錯綜し、混乱し、中途で止まっている。
そのなかに、直接的生産過程におよぶ〈資本の支配〉がきわめて重層的・複合的な構造を持っていることを見通した論述がある。
結局のところ、製造業の生産過程には、工場経営者のはるか上方からの権力がおよんでいた。製造企業の原料・資源調達・供給から製品の販売にいたる経路を組織化・統制するのは商業資本であって、ことに世界貿易をめぐっては海運業や海事・貿易保険制度、さらには貿易金融システムなどが介在していた。そして利潤の圧倒的部分は、こうした商業・金融業資本によって領有されるメカニズムがはたらいているのだ。
こうして、富の領有と蓄積、つまりは資本蓄積とか剰余価値の分配過程についてみれば、流通過程を組織・統制する資本グループが生産過程を幾重にも重層的に支配している関係が描き出される。
社会的総資本はいくつもの部門・分派に分かたれていて、それぞれの部門内・分派内でさらに優位争いが展開されていて、たとえば綿工業部門の資本家経営者に対して優越するそれぞれの資本部門・分派が幾重にも支配や収奪の網をかぶせていたのだ。資本家どうしの生き残り競争、権力闘争――階級内闘争――もまた激烈だったのだ。
だが、こうした構造を描き出したあと、マルクスは「これは虚偽意識だ！」と結論づけているのだが、それは彼自身が組み立てた論理構成とは自己撞着する。その結論をマルクス自身が記述したのかどうか怪しい、と私は見る。後代の編集者によるメイキングの疑いが濃厚だ。そうでなければ、マルクス自身が混乱に陥っているのだ――その可能性もかなり高いだろう。
■ソヴィエト・マルクシズム■
以上の点に関して、国際関係や世界市場にまでおよぶ総体としての資本の再生産体系についての著作や論述は、ソ連科学アカデミーでスターリン批判のなかからおずおずと生じた傾向と「経済改革の行詰まり」とを背景に、解禁・公刊されるようになった経緯がある。それまでは、「社会主義革命への裏切り」として「血の粛清＝処刑」をもって禁圧されていた。
たとえば、ソ連では工業化のために農業や小規模軽工業は収奪され、その剰余価値が工業部門への投資されている事態を「社会主義的本源的蓄積」として分析したプレオブラジンスキーは粛清された。断片的とはいえ、ソ連中央政府経済建設政策の過酷さを率直に認め如実に描き出したからだ。
とりわけ、世界経済の文脈の研究は、ようやく1960年代後半になってから市民権を得たようだ。
というのは、1960年代半ば、世界市場での先端工業技術部門での国際競争に勝ち残らないと、社会主義的レジームは著しい劣位に置かれ、西側先進諸国により深く従属するようになり、やがてレジームの危機に陥るだろう、という危機感が広範に形成されたからだ。
世界市場競争での優位を獲得するための戦略、そのための社会科学的認識が不可欠だという課題意識が提起されたのだ。
これとともに、マルクスの「５篇構想・プラン」についての研究が進んでいく。だが、すでに時機を逸していたのだが。
ソ連レジーム側が、マルクスの解釈にあたって、商業や流通よりも生産過程をより本質的なものと位置づけ、国内生産を世界経済・世界市場から自立させて「自己完結的全体」と考えたのは、レジームの正統性にとって決定的な事項の問題化を避けるためだった。
というのは、
資本主義を世界システムとして理解すると、自立的な総体は世界経済＝世界市場であって、国民経済は非自立的な部分でしかなくなる。そうなれば、資本主義的システムの転換としての「社会主義」は世界的規模での革命によって実現しなければならない。ということは、「一国社会主義革命」の否定ないし、意義の著しい低下を余儀なくされる。現に、ソ連当局は自国のレジームが「社会主義的であること」を証明したことが一遍もない。
国家の社会主義性は無謬の神話であって、論証の対象ではなく、そこからあらゆる論証が出発すべき公理なのだ。ローマ教会の教義となんら違いはない。
世界経済の非自立的な部分（局部的）システムとしての国民国家を想定するや否や、ソ連の社会主義的レジームの正統性を所与とする政治的立場はいとも容易に覆されてしまう。レジームの「社会主義性」とか「優位性」をそもそもの基礎から納得のいくように説き起こさなければならない。それは、不可能に近い。
つまり、世界的規模での社会的分業や再生産体系、流通や貿易を、レジーム認識の根底に置くような方法論は、そもそも検討の俎上から遠ざけておくに限るということになるわけだ。
しかも、仲介卸から小売りにいたるまで流通業の専門技術（マーケティングというべきか）は、世界市場全体はもとより、地域ごと町ごと、階級ごと、人種ごとの需要やモードを的確に把握してきた。遠隔地社会のニーズは、視野の狭い生産過程の担い手には把握できない。ということは、生産過程の計画的統制の技能や知識は、商業の成長過程のなかにあったのだ。
ところが、ソ連当局には商業や商業会計、工業簿記などについてのノウハウがほとんどなかった。ノウハウの保有者はスターリン体制下で追放され迫害・虐待、絶滅されていたのだ。そこで、計画経済は「直接的生産過程」の狭隘な視点からのニーズ把握にもとづいておこなわれた。したがって、政治権力の都合で設定された転倒し歪んだニーズにもとづいた生産計画は、社会全体の生産のアナーキーを取り除くどころか、増幅させてしまっていた。
このような文脈において商業と世界市場の研究は、ソ連計画経済のこの根底的な欠陥＝虚偽性を暴露する怖れがあったことも、「社会全体の再生産構造を統制する権力を持つ流通過程や商業」についての研究を封殺する理由になったともいえる。
というわけで、こういうフィクションを出発点とするソ連レジームにおけるマルクスの《政治経済学批判》やマルクスの方法論の基礎にあるヘーゲル的対論法（弁証法）の解釈の仕方は、独特のものになった。
それは、論理体系の出発点に「本質」を置き、認識体系の全体は、「本質的なもの」から「派生的なもの」へと展開していくという考えだ。
ヘーゲルの方法は、認識を一面的・断片的なものから複合的・総体的なものへと組み立てていくものだ。はじめに小さな体系を打ち立てて、これに批判を加えてより大きな体系へと認識を組み立てるのだ。先行する体系は、後に出てくる大きな体系の従属的な部分システムとして位置づけられる。であるから、はじめに措定された要素やカテゴリーは、あとから出てくる全体的な連関のなかで制約され、規定し直されるべき存在となっていく。
認識の発展とはそういうものだ。
いきなり「本質」を説明することはない。そんなことは、そもそも不可能だし、無意味だ。説明抜きでいきなり「本質」を言い当てるなんて、呪文や空論でしかない。
ところが、日本の伝統的なマルクシズムは、ソ連の方法論を丸のみしていたので、1970年代までは、そういう対論法の解釈が広く罷り通っていた。《資本》や《政治経済学批判》の研究や理解の仕方もまた、その方法論によって歪められていた。
ヘーゲルを素直に読めば、そんな安易な方法論はすぐに覆るのだが、原典よりもソ連の解釈＝教科書の方が長らくありがたがられていたのだ。いや、多くの左派学者は、原典・古典を理解する資質・才能がなかったのかもしれない。
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by Kenichi Yamankoshi
