マルクスの《資本》を読む 10
――マルクスの解体と再構築――
この記事の目次
相対的剰余価値の生産
これに対して「相対的剰余価値の生産」は、かなり急速で持続的な生産技術の革新や改良が進展する状況を前提している。
生産手段の技術構造を革新し組み換えれば、時間当たりの生産性が上昇し、こうして、労働者に賃金を支払わねばならない必要労働時間はどんどん短くなっていく。生産性はどんどん上昇していくから、同じ時間内に生産できる量は増大していく。したがって、労働時間全体のなかで剰余価値を生産する労働時間の割合がどんどん増大していく。
しかも、生産手段（道具や機械）は、それまで熟練した労働者の作業手順（あるいは筋力が必要な肉体の動き）を機械や道具の動きに置き換えてしまうから、労働のリズム、労働の密度は、機械の側の性能や機能に依存することになる。ここで、労働過程でのイニシアティヴは、労働者側から生産手段（これは資本の側の所有物でその運用は彼らが決定できる）の側に移転する。
理論上は、労働時間を延長しなくても、剰余価値の生産＝領有を拡大できる。
ところが、生産作業の技能や機能を機械の側に移してしまえば、あとは受動的で補助的な作業だけが労働者に要求されるだけだ。なにも賃金の高い熟練労働者や成人男子を雇う必要がない。女性や未成年、少年・児童の労働で十分ということになる。
こうして、18世紀末から19世紀にかけて、女性労働者や未成年労働者が増加し、成人男子労働者が余剰になり、失業者が著しく増加した。労働市場での競争の激化、賃金の低下、児童の虐待などが目に余るようになっていった。
生産工程を機械の側のリズムで動かすことができるので、おそろしいほどの長時間労働や密度の濃い労働強化ができるようになった。まさに、自動化された作業機械の出現と導入にともなって、14時間、さらには16時間を超える、長時間労働日が持ち込まれることになった。
自動機械は、人間を平気で消耗疲弊させる権力を企業家に与えた。機械は、人間の長時間の負担を減らす方向にではなく、加重する方向で開発され、導入されたのであった。「イングランド産業革命」期における自動機械の導入は、労働者の負担軽減のためではなく、際限のない負担増大や搾取のために導入されたのだ。そのような階級関係（力関係）、労働法制、民衆に抑圧的な政治体制のもとで。
機械システム、自動生産システムなどのテクノロジーはそれ自体としては、必ずしもけっして労働者＝人間の負担軽減の方向をもたらすわけではないということだ。
だが、一定の地方での機械化工場の集中は、労働者の階級としての結集の条件を与えた。だが、労働組合の結成の禁圧や労働運動の弾圧がまかり通っている状況では、希望を失った労働者の抵抗は、絶望的で暴力的な反乱となって爆発した。しかし、本格的な闘争や紛争になる前に弾圧や抑圧的な立法によって、抵抗は封じ込められていった。そして、劣悪化する労働環境のもとで、労働者層の肉体的・精神的損耗がひどくなって、体力や免疫力が衰退して、疫病の蔓延も生じた。
ところで、工房での訓練と経験で高い熟練技能を持つ労働者たちは、プライドが高くそれまでかなり優遇された条件で雇われていた。ところが新型機械の導入は場合によっては熟練技能を不必要なものにしてしまい、工房職人たちは給料や労働時間などの労働条件を切り下げられ、しかも機械に合わせて作業しなければならなくなった。そして彼らはギルドなどの相互扶助団体に組織化されてきた。労働者の集団的な反乱や異議申し立てが発生する条件はそろっていた。
そういうわけで、ラッダイト運動などの機械打ち壊し騒擾が頻発するようになった。階級闘争は、近代的な工場労働者ではなく、伝統的な工房職人労働者たちによって引き起こされたのだ。したがってまた、労働者階級の組合団体への組織化もまた、近代的工場よりも伝統的な工房や特権的な造船所などで――法律で禁圧されていた労働組合としてではなくギルド的な相互扶助仲間団体の再編成として――始まったのだ。
ブリテンやフランスなどの「先進諸国」ですら、19世紀半ばまでは、労働運動の主要な担い手は「近代的プロレタリアート」ではなく、身分制秩序の名残を引きずった特権的な工房職人だったのだ。マルクスが言う「社会主義革命」の担い手となるはずの近代プロレタリアートの集団の登場は、まだずっと先だった。彼の革命論の物質的・社会的根拠は、そもそも当時存在しなかったというべきだろう。
それにしても、こうした社会秩序や治安の動揺や不安定化は、政治的統治を担当していたジェントルマンたちに大きな憂慮をもたらした。彼ら治安判事層やジェントルマン（貿易業者や銀行家、政府の官僚）は、工場経営者階級よりもはるかに上に位置していて、工場での過酷な指揮命令や肉体労働を軽蔑し忌避していた。そして、工場経営者たちのむき出しの利潤欲望も。
彼らこそ、貿易利潤や手数料、保険料、融資金利などによって剰余価値をむしり取って工場経営者が受け取る企業家利潤を引き下げ、工場での過酷な搾取に駆り立てていた原因だったのだが。
彼らは、労働者階級の抵抗を受けて、社会秩序の安定化のために、工場立法による労働条件の規制や過酷な長時間労働の制限、児童労働の抑制を制度化していく。
つまり、より上位の資本家権力は、下位の個別工場の弱小資本家たちに、秩序の安定化のために、労働条件の規制システムを押し付けたわけだ。
労働法制の導入――労働時間の制限、労働組合と労働運動の合法化、労使交渉の制度化などは、実のところ、レジーム内への取り込みと封じ込め containment をもたらした――は、この意味では、「労働者階級の運動の勝利」ではあったが、それ以上に、資本階級内のエリートとしてのジェントルマン資本家層の製造業企業家層への支配・統制権力の形成でもあった。
つまり、資本家階級の内部での厳然たる力関係の優劣、階層序列の確立を意味したのだ。
そして、労働法制が求める労働条件の内部――工場経営者による違反はひどかったが――で利潤を獲得するために、より生産性の高い生産手段＝機械の採用を工業資本家層に対して強制することになった。これは、工場経営者が厳しい競争のなかでようやく稼得した利潤のなかから設備購入への投資を強制し、つまり長期の資金借り入れ＝利払いを強制するメカニズムとして機能した。工業資本の資金循環は、こうしてさらに深く商業＝金融資本の支配下に取り込まれていく。
こういうしだいで、相対的剰余価値の生産＝機械製工業経営様式への移行は、資本家階級の内部での垂直的な分業、重層的な支配＝従属関係を形成・組織化していく過程でもあった。
この意味では、剰余価値生産をめぐる階級闘争は、資本対労働だけでなく、資本の内部、労働の内部でも激しく展開するのである。
こうして、「相対的剰余価値の生産」の内容は変容していく。
社会的に規制された労働時間・労働条件の限界の内部で、より多くの時間を剰余価値の生産に回せるような技術開発、技術革新をめざして、剰余価値率を増大させていく方向に。
マルクスが直接の分析対象としている綿工業は、資本規模＝経営規模の比較的に小さな製造企業の商業＝金融資本への従属がとりわけ過酷な生産部門であった。しかし、マルクスの考察の射程では、このような資本の支配権力の重層的構造は解明されない。これは、２巻の「資本の流通過程」の研究でも同じだった。というよりも、マルクスは覚書を書きためただけで斃れてしまったのだ。
エンゲルスは、マルクスの遺稿を整理して出版するにあたって、資本家的競争が資本の集中をもたらし、独占資本ないし寡占資本が出現するという将来的見通しを付加している。しかし、この資本集中の傾向と同時に、以上にに見たような資本家的企業群の内部での権力集中の構造を解明すべきであった。
All Rights about the Contents are reserved
by Kenichi Yamankoshi
