第５章　イングランド国民国家の形成　28

王政の統治機構は、枢密院などの中央機関と地方の治安判事との連結をつうじて運営されていたから、中央機関の麻痺と解体は国家装置体系の機能の停止をもたらした。王と枢密院、大権法院に代わって、統治機構全体を総括する新たな国家装置、つまり、ブルジョワジー（商業資本と地主の同盟）の利害を代表する議会庶民院の統制を受ける中央政府と財政制度、そしてそれらに連動する地方行政装置が創出される必要があった。

ロンドンのギルドホール

  この局面（1642年）で、権力闘争は武装闘争となっていった。チャールズは庶民院議員の逮捕を画策したため、議会はロンドンに退避し民兵組織を呼集するとともに、議場をギルドホールに移した。王の側も議会側も、武力闘争に備えて兵を徴募し軍を組織した。
  議会派には、まずロンドンの有力商人層と彼らに政治的に指導された市民と民兵団が集結し、さらにイングランド東部・南部およびミドランド諸州・諸都市の富裕商人（貴族も含む）とジェントリが結集した。富裕な地主でもある独立自営農業者と地方都市の有力な商人や手工業者は、革命勢力のなかで最も攻撃的な騎兵軍団を形成した。富裕商人とジェントリは穏健な長老派を形成し、中層市民と自営農民からなる最左派は独立派を形成した。これらの勢力のなかでは、宗教的にはピュアリタンが支配的だった。これに対して国王派に結集したのは、北部・西部辺境の貴族とジェントリで、宗教的には主に保守派アングリカンとカトリック教徒だった^{〔cf. Morton〕}。
  モートンによれば、この事態に、議会をつうじて利害を貫こうとする先進的な諸地方・諸階級と、王の周囲に結集した保守的で後進的な諸地方・諸階級とが権力と統治機構をめぐって闘争するという大まかな構図を見ることができるという^{〔cf. Morton〕}。同じ支配的諸階級のなかでの守旧派と開明派との闘争だということだ。革命過程を全体として見れば、ロンドンを中核とした南東部、とりわけロンドンを中心とする有力諸都市の商業資本（貿易･金融商人とジェントリ）の利害を《議会という政治装置》をつうじて国民的規模で貫徹させるレジームがつくりだされる過程なのである。

  したがって、紛争に直接コミットしたのは、水平派 Levellers の一部を除けば支配的な諸階級だけであって、借地農階層や下層民衆はいずれの側にも利害の表現の場を見出すことはなかった。つまり、この革命＝内戦は、「社会革命」ではなく「政治革命」であって、支配的諸階級・諸階層のあいだでの最優位と国家装置と財政機構のありようをめぐる闘争だったのだ。そこには、軍事組織とそれを支える財政装置の改革が含まれていた。

ⅲ　内戦の帰趨

  戦況は当初、国王派が優勢だった。劣勢の議会派は、スコットランド長老派教会とピュアリタニズムの擁護、アングリカン教会の改革――とりわけ司教制度の廃止――を約束して、スコットランドと同盟を結んだ。議会派の内部では多数派の長老派と独立派の対立が深まり、革命派軍のなかでは独立派が優勢となり、軍事的には長老派を排除して革命闘争を指導するようになった。議会側軍の実質的指導者として頭角を現したのが、庶民院議員である独立派ピュアリタン、オリヴァー・クロムウェルだった。
  総体としての闘争の勝敗を分けた大きな要因は、軍隊の組織・運営形態と財政的基盤であった。それらが、議会派の勝利後の軍や財政という国家装置の組織形態と運営形態を方向づけた。

  国王派の軍隊はごく少数の専門家=傭兵を除けば、強制徴募兵からなり、訓練されてもいなければ組織としての規律も欠如していた。しかも俸給も期待できない旧来型の軍であった。傭兵たちも、俸給目当ての無節操な輩だった。脱落や逃亡が後を絶たなかったし、補給が途絶えれば掠奪や窃盗もいとわなかった。
  議会派の軍の大半もはじめは似たような徴募兵からなっていたが、オリヴァー・クロムウェルが指揮する連隊は十分な給料を約束され、戦術や戦闘の訓練を受けて目的意識と規律を身につけた組織集団だった。この集団は、独立自営農と富裕な手工業者から徴募された騎兵によって統率されていた。兵団からはアジテイター（教導者） Agitator と呼ばれる代表が選ばれ、指導部に対して兵士たちの利益を代弁した。彼らはやがて兵士会議という会議体を形成して――信仰上の兄弟団ともいうべき組織原理に沿って――革命の目的とイデオロギーを普及させる機関になっていった。
  クロムウェル指揮下の連隊は新型軍 New Model Army と呼ばれ、議会派軍の中核となり、それを模範に軍全体が再編成され、規則正しい俸給と引き換えに規律がとれ、中央の統制に服する組織が形成されていった。ポール・ケネディによれば、この新しい軍隊の創出によって、兵器装備・組織・戦術・訓練などの点で大陸の軍隊との差が埋められたという^{〔cf. Kennedy〕}。

  議会派は、庶民院で新たな課税制度を決定し、長期化する内戦の費用をまかなったうえに、なおかつヨーロッパ通商戦争でのイングランドの競争力を強化するために国家装置の再編と運営を支えるだけの財政収入を確保することができた。
  議会側の多数派すなわち長老派は、ロンドンを中心とする諸都市の富裕な貿易商人層を主要な支持基盤とし、それゆえまた海軍の支援を受け、ほとんどの港湾を支配しイングランドの外国貿易を掌握していた。議会は関税収入のほかに庶民院の統制のもとで課税制度の持続的な改変を進めて、巨額の財政収入を確保することができた。
  税制改革で目立つのは、とくに財産税の査定を旧来の慣例的・恣意的な方法から当時の情勢に見合ったより公正な仕組みに改めたことと、消費税をほとんどの消費財に課すようになったことである。消費税の拡大は、新たな課税システムでの負担割合を下層諸階級に重くすることで、ブルジョワジー（貴族を含む地主・貿易商人・金融商人）の負担割合を相対的に引き下げたうえに歳入＝国家財政の巨大化を一挙に実現してしまった。
  これに対して、ロンドンをはじめとする有力諸都市からも主要な国家装置からも切り離されたチャールズ（王党派）は、課税・徴税の手段すなわち財政収入からも切り離されていた。

  王権の支配から離脱して議会庶民院、すなわち都市とジェントリの政治的ブロックによる統制を受けるようになった行財政装置は、1640年代から90年代まで持続的な改編を経て強大化し、所得の把握と課税・徴税の仕組みや通商保護や経済活動全般に関する許認可権など、社会的再生産への包括的な介入システムをつくりあげていた。
  ゆえに、闘争の帰趨は明らかだった。1644年、マーストンムーアでの勝利以降、議会派が優位を確保した。祈禱書の差し替えと司教制度の廃止によって、王権装置としてのアングリカン教会は解体した。国王派は後退を続け、46年春、チャールズはオクスフォードから敗走し、スコットランド軍に降伏した。翌年、チャールズは革命派の軍に引き渡された。議会派と王党派との武力闘争は終結した。だが、国家装置の再編成と統治体制のあり方、つまり何を破壊し何をつくりだすかをめぐる闘争は、これから本格的に始まるのだった。